労働四団体「日本労働組合総評議会(総評)」「全日本労働総同盟(同盟)」「全国産業別労働組合連合(新産別)」「中立労働組合連絡会議(中立労連)」

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次の文字列を組み合わせて
かつて労働四団体と呼ばれた
日本の労働組合の組織の
名前にしなさい
全日本労働───総同盟
日本労働───組合総評議会
全国産業別労働───組合連合
中立労働───組合連絡会議

そうひょう【総評】
正称は日本労働組合総評議会。加盟組合員数,労働組合数ともに日本最大の労働組合全国中央組織(ナショナル・センター)であったが,1989年11月,総評は39年の歴史を閉じて解散した。傘下の組合の大部分は連合(日本労働組合総連合会)に加入したが,これに反対する左派勢力は全労連(全国労働組合総連合全労協(全国労働組合連絡協議会)を結成した。
引用元: 総評とは – コトバンク.

どうめい【同盟】
正称は全日本労働総同盟。1987年(民間)連合の結成にともない解散。1964年に全労会議,総同盟,全官公(全日本官公職労働組合協議会)により結成された。
引用元: 同盟とは – コトバンク.

ちゅうりつろうれん【中立労連】
正称は中立労働組合連絡会議。1987年連合結成にともない解散。結成の母体は,総評と全労会議(同盟の母体)の二大労働組合全国中央組織(ナショナル・センター)への加盟を否定した産業別労働組合と独立組合のグループ。これらの組合間の協議により,1956年の第27回メーデーを契機に13組合,75万人の組合員で中立労働組合懇談会が結成(同年4月)され,さらに同年9月,中立労働組合連絡会議として発足するに至った。
引用元: 中立労連とは – コトバンク.

しんさんべつ【新産別】
正称は全国産業別労働組合連合。連合の発足にともない1988年解散した。労働組合中央組織で,いわゆる中央労働4団体の一つであった。
引用元: 新産別とは – コトバンク.

日本労働組合総連合会(にっぽんろうどうくみあいそうれんごうかい、英語:Japanese Trade Union Confederation(JTUC))は、日本の労働組合におけるナショナルセンターである。 略称は連合(れんごう、英語:RENGO)。国際労働組合総連合(ITUC)に加盟している。
>1960年代後半から繰り返し志向されてきた社会党右派系の日本労働組合総評議会(総評)、民社党系の全日本労働総同盟(同盟)、全国産業別労働組合連合(新産別)、中間派だった中立労働組合連絡会議(中立労連)の労働4団体の統一を目指す「労働戦線統一」の動きは、1982年12月14日の全日本民間労働組合協議会(全民労協。初代議長は竪山利文・電機労連委員長)の結成により大きく進展した。
>1989年11月21日、東京厚生年金会館で日本労働組合総連合会の結成大会を開き、初代会長に情報通信産業労働組合連合会(情報通信労連)委員長・山岸章を選出した。 総評系単産を加えて78単産、組合員約800万人を結集させ、労働4団体の統一を完成させた。なお、山岸は“労働戦線統一の功績”により2000年4月に勲一等瑞宝章を受章した。
引用元: 日本労働組合総連合会 – Wikipedia.